潰瘍性大腸炎
血便、粘液の混じった便、下痢が続く、便意が急に強くなる、腹痛をくり返す、このような症状がある場合、潰瘍性大腸炎の可能性があります。
潰瘍性大腸炎は、大腸の粘膜に慢性的な炎症が起こる病気です。症状が良くなったり悪くなったりをくり返すことがありますが、適切な診断と治療を継続することで、通常の生活を送れる方も多くいらっしゃいます。
永田胃腸・消化器医院では、消化器病専門医・内視鏡専門医・難病指定医である院長が、潰瘍性大腸炎の診断、治療、難病医療費助成制度のご相談まで対応しています。
潰瘍性大腸炎とは
潰瘍性大腸炎は、大腸の内側（粘膜）に起こる慢性の炎症や潰瘍を生じさせる疾患で、血便・下痢・腹痛などの症状を伴います。炎症は直腸から始まることが多く、重症度や範囲によって症状の出方が異なります。慢性的に再燃（症状が出る）と寛解（症状が落ち着く）を繰り返す病気です。病態としてはびまん性の大腸に限局した病変をきたす疾患であり、主として大腸粘膜を侵し、しばしばびらんや潰瘍を形成する原因不明のびまん性非特異性炎症をきたします。発症原因がわかっていないため完全治癒に導く治療法がなく厚生労働省の難病に指定されています。当院（難病指定医療機関）の院長は難病指定医です。
症状は一般的には再燃と寛解を繰り返します。症状が出ている活動期と、症状が安定している寛解期に別れますが、治療の目標は、迅速に活動期の症状を緩和し、大腸粘膜に存在する炎症をおさめることです。治療法の進歩により適切な治療を継続することで、寛解期を長く保つことが可能になり、健常人と変わらない生活を送ることができるようになりました。
主として若年者（25～30歳にピーク）に発症しますが、高齢者で発症する患者様も少なからず存在し、その比率が増加しています。患者数も増加の一途をたどっています。難病指定されていますので難病医療費助成制度を利用することで医療費の自己負担を軽減することができます。
このような症状がある方はご相談ください
次のような症状が続く場合は、潰瘍性大腸炎を含めた大腸の病気を調べる必要があります。
・血便がある
・粘液のような便が出る
・下痢が続いている
・便意が急に強くなり、我慢しにくい、こらえられない
・トイレの回数が増えた
・腹痛をくり返す
・残便感がある
・体重減少や発熱、強いだるさがある
これらの症状は、クローン病、感染性腸炎、虚血性腸炎、大腸がん、大腸ポリープなどでも起こることがあります。自己判断せず、消化器内科で原因を確認することが大切です。
特に、血便がある方、便に赤い血や粘液が混じる方、急に下痢や腹痛が強くなった方は、早めの受診をおすすめします。
当院では、血便の症状がある方を対象に「血便迅速外来」を行っています。午前中の早い時間に受診していただくことで、診察・検査のうえ、必要と判断した場合には当日午後あるいは翌日に大腸カメラ検査を実施できる場合があります。
血便は、潰瘍性大腸炎だけでなく、感染性腸炎、虚血性大腸炎、大腸ポリープ、大腸がんなどでも起こることがあります。自己判断で様子を見すぎず、まずはご相談ください。
潰瘍性大腸炎の原因
潰瘍性大腸炎のはっきりとした原因はまだわかっていませんが、発症に免疫が関わっています。他にも遺伝、食事、治療薬などの要因が関与して発症すると考えられています。
発症には遺伝因子と環境因子が関与するが、衛生環境の変化や腸内細菌の構成変化が注目されています。
潰瘍性大腸炎の症状
症状には、便意切迫感・頻回排便・血便・粘液便・腹痛のほか、炎症が進行すると体重減少・疲労感・合併症（関節／皮膚症状等）もみられることがあります。ただし、こうした症状は感染性腸炎や、同じ難病指定されたクローン病でも生じることがあります。
どの疾患も適切な治療を早急に行う必要がありますので、こうした症状があった場合にはできるだけ早く消化器内科で専門的な検査と治療を受けるようにしてください。
潰瘍性大腸炎の検査・診断
診察での問診で症状、症状が出た時期やその変化、症状を起こすきっかけ、既往症や服用している薬などについて詳しくお伺いします。
潰瘍性大腸炎と似た症状を起こす病気として、感染性腸炎があります。そのため、症状や経過、旅行歴などによっては便培養検査を行い、細菌感染などが隠れていないかを確認します。
また、必要に応じて血液検査で炎症の程度や貧血の有無を調べたり、腹部X線検査で腸管ガスの程度や腸閉そくの有無を調べたりしますが、確定診断には大腸内視鏡検査が不可欠です。大腸内視鏡検査で、粘膜の炎症の広がりや潰瘍形成の有無、他疾患（感染性腸炎／クローン病など）との鑑別を行います。組織採取による病理診断も行います。当院では鎮静剤をモニターの監視下で安全に使い、ウトウトと眠っているような状態で検査を終えることが可能です。『以前の検査が辛かった』という方もご相談ください。
図 潰瘍性大腸炎の典型的な内視鏡像（当院での診断症例。患者様には画像使用の許可・同意を頂いております）
潰瘍性大腸炎（全大腸型、中等度）
発赤、小潰瘍・びらん散在、粘膜粗造、易出血性を認めます。
大腸内視鏡検査では、潰瘍性大腸炎特有の病変を確認でき、組織の一部を採取できるため病理検査が可能です。炎症の程度や範囲も正確に把握できるため、有効な治療にもつながります。当院では検査経験豊富な専門医・指導医が高度な内視鏡システムを用いて精密な検査を行っており、患者さまに負担の少ない楽な検査が可能なため、安心してご来院ください。
潰瘍性大腸炎の診断基準
粘血便、血便や下痢・腹痛などの臨床症状をもとに、大腸内視鏡検査によって炎症の広がりや、検査の際に採取した組織の病理検査などで特徴的な所見を確認します。
さらに、感染性腸炎・クローン病・薬剤性大腸炎などの疾患ではないことを確認し、潰瘍性大腸炎と確定診断されます。
潰瘍性大腸炎の治療法
潰瘍性大腸炎の治療は、炎症の範囲、重症度、これまでの治療歴、年齢、合併症の有無などを総合的に判断して選択します。
軽症から中等症では、5-ASA製剤を中心に治療を行います。炎症が強い場合には、ステロイドを短期間使用して炎症を抑えることがあります。ただし、ステロイドは長期間続ける薬ではないため、症状が落ち着いた後は再燃を防ぐ維持療法が重要です。
従来の治療で十分な効果が得られない場合や中等症から重症の場合には、生物学的製剤、JAK阻害薬、免疫調節薬などを検討します。必要に応じて高次医療機関と連携し、患者さんに合った治療を選択します。
そして、潰瘍性大腸炎の治療は寛解導入療法と維持療法に分かれます。症状が強い活動期に速やかに症状を改善させて、大腸粘膜の炎症を収めます。症状のない寛解期に導入することが最初の治療（寛解導入療法）となります。寛解状態になったら維持療法を行います。寛解期の体調の良い状態をできるだけ長く保ちます。
継続した治療を行うことで、発症前とあまり変わらない通常の社会生活ができている患者さまも多くいらっしゃいます。症状がなくなったからと治療をおろそかにしてしまうと悪化して再燃し、再び活動期に入ってしまいますので、しっかり治療を続けることが重要です。薬物療法では活動期と寛解期に5-アミノサリチル酸製剤（5－ASA製剤）を用い、炎症が強い場合には適切な量のステロイドをできるだけ短期間かつ効果的に使うことで炎症を鎮めます。
改善が見られない場合には、免疫調整剤・抗体製剤などによる治療や、血球成分除去療法や手術などの治療を行うこともあります。潰瘍性大腸炎は、難病指定されている病気ですが、寛解期を維持すれば、食生活や運動を含め、健康な人と同様に生活できる病気です。
治療の選択肢は近年飛躍的に広がっています。基本となる5-ASA製剤に加え、患者様の状態に合わせて免疫調節剤や生物学的製剤、最新の分子標的薬（JAK阻害剤等）を適切に組み合わせます。当院の目標は、症状がない状態（臨床的寛解）はもちろん、内視鏡で炎症が確認できない「粘膜治癒」を達成し、再燃の不安なく、健康な方と全く変わらないQOL（生活の質）を維持していただくことにあります。
なお、当院では、日本消化器病学会、潰瘍性大腸炎・クローン病診断基準・治療指針（久松班）、ACG、ECCO等の最新ガイドラインおよびコクランシステマティックレビューに基づき、最新の科学的根拠に基づいた診療を行っております。
診断から生物学的（バイオ）製剤・分子標的薬の治療、長期フォローまで対応しています
永田胃腸・消化器医院では、潰瘍性大腸炎が疑われる方の初期診断から、治療導入、維持療法、定期的な経過観察まで一貫して対応しています。
血便、下痢、粘液便、腹痛、便意切迫感などの症状がある方に対して、診察、血液検査、便検査、大腸内視鏡検査、病理検査を行い、潰瘍性大腸炎の診断や炎症の範囲・重症度を評価します。
治療については、5-ASA製剤などの基本治療に加え、病状に応じてステロイド、生物学的製剤、JAK阻害薬などの分子標的薬の導入・調整にも対応しています。患者様の症状、内視鏡所見、血液検査結果、生活背景などを総合的に判断し、一人ひとりに合った治療方針をご提案します。
また、症状が落ち着いた後も、再燃予防のための維持療法、治療効果の確認、薬剤の副作用チェック、定期的な大腸内視鏡検査による大腸がん・異形成のサーベイランスまで継続して対応します。
潰瘍性大腸炎は長く付き合っていく病気ですが、適切な治療を継続することで、症状のない寛解状態を維持し、日常生活や仕事・学校生活を続けられる方も多くいらっしゃいます。当院では、難病指定医として難病医療費助成制度に関するご相談にも対応し、必要な申請書類の作成も行っています。
重症例、入院治療が必要な場合、手術の検討が必要な場合、専門的な検査や集学的治療が必要な場合には、連携医療機関と協力しながら、患者様にとって適切な医療につなげます。
長く病気と付き合うために：大腸がんの定期チェックも大切です
潰瘍性大腸炎は、炎症の範囲が広い場合や病気の期間が長い場合に、大腸がんや前がん病変である異形成のリスクに注意が必要です。
そのため、症状が落ち着いている時期にも、定期的な大腸内視鏡検査で大腸の状態を確認することが大切です。検査の間隔は、病気の範囲、発症からの期間、炎症の程度、家族歴、などによって異なります。
当院では、患者様ごとのリスクを考慮しながら、必要な検査間隔をご提案します。
潰瘍性大腸炎の生活・日常ケア
寛解期では基本的に普段の生活が可能ですが、バランスの取れた食事、十分な水分、睡眠・ストレス管理を心がけることが大切です。
寛解期には、特定の食品を過度に制限する必要はありません。栄養バランスのよい食事、十分な睡眠、適度な運動、ストレスをためすぎない生活を心がけましょう。
一方、活動期で下痢や腹痛が強い時期には、脂っこい食事、刺激物、アルコール、食物繊維の多い食品などで症状が悪化することがあります。その時期は、消化のよい食事を中心にし、脱水を防ぐため水分補給を意識しましょう。
食事制限は病状によって異なりますので、不安な場合は診察時にご相談ください。
難病医療費助成制度について
潰瘍性大腸炎は、根治に導く治療法がないため厚生労働省の難病指定を受けているため、医療費を助成する制度を利用できます。認定は、国が定めた診断基準と重症度分類に従って判断され、助成対象になった場合には治療費用の負担割合が下がったり、上限ができたりすることで、医療費負担を軽減できます。自己負担は原則として医療費の2割になります。さらに、所得区分に応じて月ごとの自己負担上限額が設定されており、医療費が高額になっても多くの方は数千円から2万円程度となります。仕事をしていて収入があっても助成を受けられますが、所得に応じて自己負担の上限額が変わります。なお、助成は、申請日から遡り「重症度分類を満たしていることを診断した日」から開始されます。ただし、遡りの期間は原則として申請日から1か月（やむを得ない理由がある場合には最長3か月）です。こちらをご参照ください。
自動的に助成を受けられるわけではないのでご注意ください。主治医が病状を判断し助成の対象の可能性があれば診断書（臨床調査個人票）を作成します。その他、申請書（指定難病医療費支給認定用）、公的医療保険の資格情報が確認できる書類など、世帯の所得を確認できる書類（市町村民税（非）課税証明書等）、世帯全員の住民票の写しなどを準備していただきご自身で申請を行います。申請してから助成を使えるようになるまで数か月かかりますので早めに申請しましょう。
また、難病医療費助成制度は、原則として1年毎に更新が必要ですので、更新を忘れないようにしましょう。ただし、潰瘍性大腸炎の病状が良くなった場合には助成の対象外になり打ち切られることもあります。その場合には、病気が良くなっていますので、治療費そのものの負担が軽くなります。
助成の対象になるもの
- 潰瘍性大腸炎の診察費用
- 検査費用（血液検査や大腸カメラなど）
- 薬の費用（内服薬や注射など）
潰瘍性大腸炎と関係のない風邪や花粉症など別の病気やケガの医療費は対象外です。
なお、軽度の場合も長期に渡って治療が必要な場合には、軽症高額該当の医療費助成を利用できることがあります。
当院（難病指定医療機関）の院長は難病指定医です。
よくあるご質問
Q. 潰瘍性大腸炎は完治しますか？
A. 現在のところ完全に治す（完治）原因療法はありませんが、適切なお薬で炎症を抑え、症状のない状態（寛解）を維持することで、発症前と変わらない通常の生活を送ることが十分に可能です。
Q. 症状がなくなったら薬をやめてもよいですか？
A. 自己判断で中止すると再燃することがあります。症状が落ち着いている時期も、再燃を防ぐための維持療法が重要です。
Q. 潰瘍性大腸炎では大腸カメラが必要ですか？
A. 診断、炎症の範囲や重症度の確認、治療効果判定、大腸がんサーベイランスのために大腸カメラ（内視鏡）検査が重要です。
Q. 大腸カメラ検査は痛いと聞いて不安です。
A. 当院では、ウトウトと眠っているような状態で検査を受けられるよう、鎮静剤を使用しています。「以前の大腸カメラ検査が辛かった」という方も、安心してご相談ください。
Q. 食事で気をつけることはありますか？
A. 症状が落ち着いている「寛解期」は、基本的に厳しい食事制限はありません。ただし、症状が出ている「活動期」は腸への負担を減らすため、香辛料などの刺激物、脂っこい食事、アルコールは控えることをお勧めします。
Q. 難病医療費助成制度は誰でも使えますか？
A. 自動的に利用できる制度ではなく、診断基準や重症度などに基づいて認定されます。軽症でも医療費が一定以上かかる場合は、軽症高額該当として対象になることがあります。
参考文献
厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患政策研究事業. 潰瘍性大腸炎・クローン病 診断基準・治療指針（令和6年度改訂版）.
日本消化器病学会. 炎症性腸疾患(IBD)診療ガイドライン. 日本消化器病学会; 2023.
日本消化器内視鏡学会. 炎症性腸疾患内視鏡診療ガイドライン.
ACG Clinical Guideline Update: Ulcerative Colitis in Adults. Am J Gastroenterol. 2025.
この記事の執筆者
理事長・院長 永田 浩一
略歴
1996年 国立群馬大学医学部医学科卒業
1996年-2001年 東京女子医科大学 附属第二病院（現 足立医療センター） 外科
2001年-2007年 昭和大学 横浜市北部病院 消化器センター
2007年-2011年 ハーバード大学 医学部 放射線科
2011年-2014年 亀田メディカルセンター 消化器科・放射線科 部長
2014年-2015年 NTT東日本伊豆病院 健診センター 特任部長
2015年-2019年 国立がん研究センター 検診研究部 検診評価研究室長
2018年4月-現在 国立がん研究センター 中央病院 検診センター （併任）
2019年4月-2026年3月 福島県立医科大学 消化器内科学講座 特任教授
資格
消化器内視鏡認定医・専門医・指導医
消化器病専門医・指導医
消化器がん検診総合認定医・消化器がん検診指導医
外科認定医・認定登録医
胃腸科専門医
難病指定医
便通マネージメントドクター
アメリカ消化器内視鏡学会（American Society for Gastrointestinal Endoscopy） 国際会員
アメリカ消化器病学会（American College of Gastroenterology） 国際会員
医学博士（昭和大学）：学位論文
Polyethylene glycol solution (PEG) plus contrast-medium vs. PEG alone preparation for CT colonography and conventional colonoscopy in preoperative colorectal cancer staging. Int J Colorectal Dis 2007; 22: 69-76.
学会役員やジャーナルの役職など
Honorary Editors-In-Chief (International Journal of Radiology), Editorial Board Member (World Journal of Gastroenterology, World Journal of Radiology, World Journal of Gastrointestinal Endoscopyなど7英文誌)
日本消化器内視鏡学会 関東支部評議員
消化管先進画像診断研究会（GAIA） 代表世話人
元 日本消化器がん検診学会 代議員
日本消化器がん検診学会 大腸CT検査技師認定委員会 副委員長
日本消化器がん検診学会 教育・研修委員会委員
日本消化器がん検診学会 編集委員会 用語集改訂小委員会委員
日本大腸検査学会 評議員
